データと作り方

Vizora は MEEQUS（ミークス）（〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目10番8号 渋谷道玄坂東急ビル2F−C）が運営しています。

Vizora は情報提供を目的としたサービスで、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。

日本の会社は、金融庁の EDINET に提出された有価証券報告書に添付の XBRL（機械で読める形の財務データ）から取り込んでいます。米国の会社は SEC EDGAR の 10-K です。

すべての数値は、取り込んだ書類と結び付けて保存しています。各ページの「出典」に書類 ID を出し、Markdown 版・JSON 版にも同じ出典を載せています。

株価や外部のデータ会社の数値は使っていません。実在の会社の数値を人が手で入力することもありません。

XBRL の項目を、売上高・営業利益・純利益・キャッシュフローなどの共通の指標に対応づけています。売上総利益やフリーキャッシュフローのように書類に直接無い値は、開示された数値から計算し、計算した値であることをページに示しています。

EPS（1株当たり利益）・BPS（1株当たり純資産）・1株当たり配当、配当性向・自己資本比率、発行済株式数・自己株式数・株主数は、XBRL の開示値を使います。配当性向の開示が無い場合は、EPS が正のとき「1株当たり配当 ÷ EPS」で計算します。株価は扱わず、PER も計算・掲載しません。開示配当性向と計算値の差が1ポイントを超える場合は、開示値を優先して警告を記録します。

年度ごとに検算してから公開します（売上高 − 売上原価 = 売上総利益、税引前利益 − 法人税等 = 純利益、営業利益が売上総利益を超えていないか、営業キャッシュフロー − 設備投資 = フリーキャッシュフロー など）。検算に通らない年度は自動では公開しません。

事業別の売上構成比は各事業の売上 ÷ 事業売上合計、利益構成比は各黒字事業の利益 ÷ 黒字事業の利益合計です。赤字は別枠で示し、差は利益構成比 − 売上構成比（pt）、利益率は事業利益 ÷ 事業売上です。利益の構成と利益率は全事業の利益と出典の confidence が 0.8 以上の場合だけ計算します。出典を持たない旧データでは省略し、事業が 1 つの会社にはこの比較を表示しません。売上の欠損・負の値があれば売上構成比も省略します。

増収増益などの型は、比較できる年次決算の売上と本業利益の増減、および黒字・赤字の転換で決めます。成長の質は両期が黒字で売上が増えた場合に、利益と売上の成長率の差が 1pt 超なら利益率改善型または売上先行型、1pt 以内なら同率成長です。営業レバレッジは利益成長率 ÷ 売上成長率で、売上成長率が 0.1% 未満では示しません。比較可能性のため、年次の期間長・期末間隔が 330 日以上 400 日未満で、通貨・会計基準・連結範囲が一致する期だけを比べます。銀行・保険は経常利益を使います。

現金化率は営業キャッシュフロー ÷ 営業利益です。利益と現金の差は営業キャッシュフロー − 純利益。現金比率は現金 ÷ 総資産、現金÷売上は現金 ÷ 売上高です。ネットキャッシュは現金 − 有利子負債、ネットデット比率は（有利子負債 − 現金）÷ 正の営業CFです。有利子負債が不明ならネットキャッシュを省き、営業CFが 0 以下ならネットデット比率を省きます。株主還元率は配当と自社株買いの合計を、正の純利益またはフリーキャッシュフローで割ります。配当は別に同じ分母で比率を出します。CapEx 強度は設備投資 ÷ 売上高、投資と営業CFの比率は投資CFの絶対値 ÷ 正の営業CFです。分母が 0 以下の比率は省略します。銀行・保険は預金・貸出で営業CFが動くため、現金の質の指標を表示しません。

会社の一枚絵は、事業売上から損益、純利益と営業CFの橋、営業CFから設備投資・株主還元・現金増減までをつなぎます。橋の差額は営業CF − 純利益で、非資金項目と運転資本の影響をまとめます。セグメント売上は内部取引を含む場合があります。銀行・保険と必要な数値が揃わない会社には表示しません。

1人あたり売上・利益は連結の数値を連結従業員数で割ります。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の開示値として別に扱います。従業員数が 300 万人を超える値は桁の誤りの可能性があるため省略します。1人あたりランキングは売上高 100 億円以上・従業員 100 人以上が対象です。業界の1人あたり営業利益中央値は、売上高 10 億円以上・従業員 100 人以上、かつ 3 社以上ある業界だけを表示します。銀行・保険は営業利益を使う指標から除きます。

「数字で見ると」は公開済み Snapshot から決まった条件で候補を作り、強さ順に最大 3 件を表示します。事業利益の集中、長期変化、従業員と利益の逆方向の動き、株主還元、現金と利益の差などを定型文にし、各文に入力値の出典を保持します。文章の生成・数値の判断に AI は使いません。業界利益率の比較は中央値が無い場合は出しません。

複数年の比較は、最大 6 期のうち最も古い年と最新年を比べます。両端に値がある売上高・営業利益・利益率・従業員数・現金を表示します。会計基準・通貨・連結範囲が異なる場合は増減率を省き、会計基準の変更年を示します。事業売上の構成は同じ事業キーを結び、構成比の増減分やキーが一致しない事業を新設・再編として表します。

事業ポートフォリオ図は、事業ごとの最古と最新の年次開示から売上CAGRを計算し、最新の営業利益率を縦軸、売上規模を円の大きさにします。最新期に営業利益率を計算できる事業が2つ以上ある場合に図を表示します。2 年以上の正の売上があり、会計基準・通貨・連結範囲が一致する場合だけ CAGR を出します。履歴が足りない事業も利益率があれば円で表示し、最新利益率が無い事業は図から省きます。図を表示できない場合は不足データの理由をページに示します。

主な数字には、開示された事業売上で最大の事業、連結従業員数、提出会社（親会社単体）の平均年間給与、業界中央値がある場合の営業利益率との差を加えます。銀行・保険は最大事業と営業利益率比較を出しません。利益率の流れは開示値が揃う段階だけ表示し、売上原価が無い場合は粗利率を省きます。

貸借対照表の項目は開示された財務諸表から取り込みます。有利子負債は短期借入金・長期借入金・社債の3項目が揃う場合に合算し、欠けた項目を 0 とみなしません。IFRS で流動・非流動の有利子負債小計が開示され、リース負債が別掲されている場合は、その小計を合算します。親会社株主持分は純資産と非支配株主持分の両方がある場合に差し引きで計算します。IFRS で無形資産とのれんが合算開示され、のれんも別に開示された場合だけ無形資産を分けます。資産と調達元の帯は開示内訳と総資産との差額を「その他」とし、構成比の合計を 100% に丸めます。銀行・保険は業種別の様式のため、これらの貸借対照表指標を会社データ/APIに出しません。有利子負債にリース負債は含めません。

ROA・ROE は親会社株主に帰属する純利益を、隣接する年度の期首・期末平均の総資産・持分で割ります。隣接する前期が無い場合は期末残高を使用。親会社株主持分が無い場合は純資産で近似します。ROE は利益・持分が正でない場合は省略し、純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジに分解します。開示ROEとの差が1ポイントを超えると検算の警告になります。

資産の重さは有形固定資産 ÷ 売上高、有形固定資産比率は有形固定資産 ÷ 総資産、のれん依存度は単独開示ののれん ÷ 親会社株主持分で計算します。無形資産とのれんの合算値から、のれんを推定しません。複数年ののれんの変化と累計投資CFを並べる場合も、因果関係は示しません。

地域別の売上はXBRLの地域軸・メンバーとして取り込み、事業セグメントとは別に保存します。地域別の開示があり、その合計と会社全体の売上との差が5%未満の場合、地域別売上の合計 − 日本・国内売上を海外売上とし、会社全体の売上に対する比率を計算します。それ以外は海外売上比率を表示しません。

「売上 100 円の行き先」は、損益計算書を売上高 = 100 円に置き換えたものです（百分比損益計算書と同じ、一般的な分析の方法を硬貨の図にしています）。

営業利益と、その計算に必要な開示値がどちらも得られない場合は 100 円モデルを省略します。機械可読な営業利益ファクトがあるのに検算済みの公開 Snapshot に無い場合は検算保留、それ以外は数値開示が無いことを企業ページと Markdown で説明し、JSON API にも理由を含めます。銀行の事業別「業務粗利益」は一般企業の売上高と比較できないため代用せず、業界売上の合計にも含めません。

業界は会社単位ではなく、事業（セグメント）単位で決めています。いくつもの事業を持つ会社は、それぞれの業界に出てきます。業界は 12 グループ・約 150 業界です。

業界ごとに定義（何を含み、何を含まないか。含まない事業はどの業界に入るか）を書いた表を持っています。有報の事業の名前と「事業の内容」を AI が読み、この定義に沿って事業ごとに最大 2 つの業界を選びます。人が直した分類は、自動では上書きしません。

ランキングと業界規模マップ、トップの注目企業が使う数値（売上・営業利益率・増収率・ROE など）は、各社の最新の公開決算から決算を公開するたびに計算して保存した値です。前期は最新期より前の決算のうち最も新しいもので、連結・単体の同じ基準があればそれを優先します。ページを開くたびに全社の決算を計算し直してはいません。

業界の規模は、その業界に入る事業の売上の合計です。業界規模マップでは、1 つの事業が 2 つの業界にまたがる場合は売上を等分し、全体の合計が二重にならないようにしています。

企業ページの5軸プロフィールは、主な業界（所属業界のうち最新売上が最大のもの）内でのパーセンタイルです。売上CAGR（最大6期）、営業利益率、現金化率、総資産回転率、ネットキャッシュ ÷ 総資産を表示します。金融業界は除外し、数値または比較可能な会社が3社未満の軸は「データなし」とします。軸ごとの順位をドットプロットで示し、総合点は計算しません。業界順位は投資推奨ではありません。

AI は、上の数値と有報の本文をもとに、会社の要約や決算の解説を書きます。数値を作らせることはありません。AI の文章に出てくる数字はすべて入力の数値と照らし合わせ、1 つでも合わなければ保存しません。

さらに、別の判定用モデルで「根拠の無い主張」と「定型的な書き方」を採点し、合格した文章だけを公開しています。AI の文章には AI によるものと表示しています。AI の文章が無いページは、数値から機械的に組み立てた要約を出しています。

新しい有価証券報告書が EDINET に出たあとに取り込みます。一度取得した書類は保存し、取り直しません。

誤りを見つけた場合は support@meequs.com までご連絡ください（各企業ページの「出典」の下の「報告する」から、対象の会社と書類 ID が入ったメールを開けます）。訂正は元の数値の記録を残したまま行います。