日本テレビホールディングス日本テレビホールディングス株式会社9404東証プライム情報・通信業2026年3月期, 連結, 日本基準

日本テレビホールディングス 2022年3月期の決算

日本テレビホールディングスの売上の約93%は「メディア・コンテンツ事業」から。ほかに「生活・健康関連事業」・「不動産関連事業」などで稼いでいます。

売上100円あたり約15円が営業利益として残ります。

前期から売上は+3.8%、営業利益は+70.0%。

増収増益などの型

増収増益利益率改善型

売上 +3.8%・営業利益 +70.0%。開示値から計算。

営業レバレッジ: 18.18倍(利益成長率 ÷ 売上成長率)

前の年からどう変わった

2021年3月期 → 2022年3月期

売上高
+3.8%3,913億円 → 4,064億円
売上総利益
+23.8%1,234億円 → 1,529億円
営業利益
+70.0%345億円 → 587億円
親会社株主に帰属する純利益
+97.3%240億円 → 474億円
営業キャッシュフロー
+42.4%411億円 → 585億円
フリーキャッシュフロー
+73.0%252億円 → 437億円

お金の流れ

2021年3月期 → 2022年3月期

売上100円の行き先

日本テレビホールディングスが100円売ったとき、何にいくら使い、いくら残るか。

2022年3月期
原価
62円
販管費
23円
営業利益
15円
最後に残る純利益
12円

利益率の年次推移

粗利率37.6%
2020年3月期: 32.4%32.4%2021年3月期: 31.5%31.5%2022年3月期: 37.6%37.6%20/321/322/3
営業利益率14.4%
2020年3月期: 10.1%10.1%2021年3月期: 8.8%8.8%2022年3月期: 14.4%14.4%20/321/322/3
純利益率11.7%
2020年3月期: 7.2%7.2%2021年3月期: 6.1%6.1%2022年3月期: 11.7%11.7%20/321/322/3

年度をそろえて、売上から粗利・本業の利益・純利益が残る割合を比較します。未開示の年度は線をつなぎません。

どの事業で稼いでいる

事業(セグメント)ごとの売上と、そこから残る利益。

2022年3月期
  • メディア・コンテンツ事業3,797億円
    93%
    営業利益率 15.5%
  • 生活・健康関連事業232億円
    6%
    営業利益率 -13.2%
  • 不動産関連事業34.7億円
    1%
    営業利益率 110.5%業界: 不動産開発・賃貸
  • その他31.6億円
    1%
    営業利益率 16.1%

事業ごとの利益の出方

※ セグメントの数値は内部取引を含み、会社全体の合計とは一致しません

出典

出典書類を表示(6件)
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第93期(2025/04/01-2026/03/31)

    ID S100Y9BG2026-06-23書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第92期(2024/04/01-2025/03/31)

    ID S100VZ6F2025-06-26書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第91期(2023/04/01-2024/03/31)

    ID S100TN0Y2024-06-28書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第90期(2022/04/01-2023/03/31)

    ID S100R5V42023-06-30書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第89期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)

    ID S100OG712022-06-30書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第88期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)

    ID S100LTQ52021-06-30書類を開く

XBRL から抽出: 54 / 他の開示値から算出: 1

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