How does Central Sports make money?

３【事業の内容】

　当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当連結会計年度末現在、当社、連結子会社４社、非連結子会社１社及び関連会社１社で構成され、スポーツクラブの経営及びその関連事業を営んでおります。また、その他の関係会社として、セントラルトラスト株式会社があります。

　事業内容と当社、当社の子会社及び関連会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりであります。

[スポーツクラブ経営事業]

　当社グループは、会員制スポーツクラブ経営を主たる業務としており、セントラルスイムクラブ、セントラルスポーツクラブ、セントラルフィットネスクラブ、セントラルウェルネスクラブ、ザバススポーツクラブ、スタジオヨガピス、セントラルスポーツジムスタ、セントラルスポーツジム24等の施設名で運営を行っております。店舗数は、2026年３月31日現在で直営187店舗、業務受託70店舗となり、全国で合計257店舗を展開しております。

　直営店舗には自社所有27店舗、テナント160店舗があり、各店舗の運営は出店地域の市場性や規模により営業種目や料金体系に変化を加え地域マーケットを考慮した形態で行っております。

　また業務受託店舗には民間スポーツ施設14店舗、公共スポーツ施設56店舗があります。

　業務受託店舗は、民間企業や個人事業主等がスポーツクラブ経営を行うにあたり、当社と業務委託契約を締結し、当該スポーツクラブに当社のスタッフを常駐させ会員へのスポーツ指導を行う形態の店舗であります。

　公共スポーツ施設も同様の契約形態ではありますが、地方自治体の運営方針によるその業務受託要請範囲に合わせた形態にて契約を締結しております。

　連結子会社である㈱セントラルスポーツプラザ、非連結子会社である浜松ブルーウェーブ㈱、関連会社であるすみだスポーツサポートPFI㈱は主にスポーツクラブの経営を行っております。

　また、米コロラド州デンバーに所在する連結子会社Central Sports U.S.A.,Inc.は持株会社であり、連結子会社Meridian Central,Inc.は会員制ゴルフクラブを経営しております。

なお、当社グループはスポーツクラブ経営事業の単一セグメントであるため、以下の部門別に内容を記載しております。以下の部門は第２「事業の状況」の４「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」と同一であります。

(1)フィットネス部門

主に直営店舗におけるフィットネス会員(マシンジム・スタジオ・プール・温浴施設等を利用できる会員区分)の会費収入等の売上高から構成される部門です。

(2)スクール部門

主に直営店舗におけるスクール会員(お子様向けスイミングスクール・体育スクール・ダンススクール等の各種スポーツスクール、大人向け各種スポーツスクールの会員区分)の会費収入等の売上高から構成される部門です。

(3)業務受託部門

業務受託店舗におけるフィットネス収入・スクール収入・その他営業収入等の売上高から構成される部門です。

(4)プロショップ部門

直営店舗のプロショップにおける各種スポーツ用品等の販売収入、また、クラブ内の自販機収入や催事販売収入等の売上高から構成される部門です。

(5)その他

主に会員向けに販売している旅行業収入、自社施設の賃貸による施設賃貸収入、外部販売収入、その他営業収入(業務受託店舗を除く)等の売上高から構成される部門です。

事業系統図

 以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。

１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】

当連結会計年度における我が国の経済は、企業収益や雇用・所得環境の改善、賃上げなどを背景に緩やかな回復基調となった一方で、物価上昇の長期化による節約志向の高まりなどから個人消費には力強さを欠く状況が続きました。また、海外経済の減速懸念や金融市場の変動等もあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。

フィットネス業界におきましては、小型店舗業態の拡大や健康意識の高まり、運動習慣への関心の高まりなどを背景に、全体として回復傾向にあります。

経営理念・経営方針

『０歳から一生涯の健康づくりに貢献する』

当社グループは経営理念として上記を掲げ、すべての世代の方々の健康に寄与できるようサービスの提供を行っております。「理想とするウェルネスカンパニーへ」の実現に向け、接客力・指導力・施設美化の強化に注力するとともに、安心・安全で快適な施設運営に努めてまいりました。

今後も、エネルギー価格や各種原材料費の上昇に加え、最低賃金の引き上げ等に伴う人件費の増加など、引き続きコスト上昇への対応が求められる状況が続くものと見込まれます。

一方で、健康意識の高まりや運動習慣への関心の拡大を背景に、基幹事業であるスクール事業およびフィットネス事業を中心としたスポーツクラブ経営事業の収益力向上が期待されます。また、各種スポーツ・エンターテインメント事業やツーリズム事業、オンラインサービスのさらなる拡充に加え、地域・教育分野との連携による事業展開など、新たな価値創造による収益機会の拡大が見込まれております。

当社グループは、『０歳から一生涯の健康づくりに貢献する』という経営理念のもと、誰もが笑顔で暮らせるウェルネス社会の実現を目指し、新たな分野での事業創出および社会課題の解決に資するサービスの提供に取り組んでまいります。

３【事業等のリスク】

当社グループの事業は、今後起こりうる様々な要因により大きな影響を受ける可能性があります。以下において、当社の事業展開上のリスク要因となる可能性があると考えられる主な事項を記載しております。当社グループはこれらのリスク発生の可能性を認識した上で、発生の予防及び発生した場合の対応に努める方針であります。なお、文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

(1）収益構造及び業績の変動について

スポーツクラブ運営における収益構造は、労務費や賃借料等の固定費の負担が大きいため、計画時の市場調査から環境の変化、景気の変動、更に競合クラブの出店等により集客に苦戦する場合には収益の確保、初期投資の資金回収に時間がかかる場合があります。

(2）有利子負債依存度について

当社が店舗を出店する際には、建物入居のための敷金・保証金、店舗内装設備及び器具備品等のための資金を必要とします。当社は、これらの多くを金融機関からの借入金及びリースにより賄っているため、総資産に占める有利子負債の比率が高い水準にあります。当期は、有利子負債依存度は10.8％（前期比1.2ポイント減）となりました。近年は低金利の状態が続いておりますが、今後の金利変動によっては業績に影響を与える可能性があります。

(3）敷金及び保証金について

当社が賃貸借契約により差し入れている敷金及び保証金の残高は、当連結会計年度末で9,900百万円となっております。万一、賃貸人の財政状況が悪化し、敷金及び保証金の回収が不能となった場合、賃料との相殺や担保権実行による回収ができない範囲で貸倒損失が発生し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。

(4）訴訟等について

当社は、事業活動等に関し、訴訟その他の法的手続等の対象となることがあります。かかる法的手続等は多くの不確定要素により左右されるため、その結果を予測することができません。当社は、当社の連結財務諸表に記載されている金額は、現段階においては適切なものであると確信しておりますが、将来において法的手続等が当社グループの業績に悪影響を与える可能性もあります。

(5）個人情報の管理について

当社は、スポーツクラブ経営事業における入会手続等に際して個人情報を取得し、利用しております。

当社では、個人情報の保護に関する法律を遵守し、必要な社内規程を定め、個人情報の取り扱いについて適正な管理に努めておりますが、今後、顧客情報の流出により問題が発生した場合、当社への損害賠償請求や信用の低下等により、当社の業績及び今後の事業展開が影響を受ける可能性があります。

(6）自然災害・新型感染症等の影響について

2011年３月に発生した東日本大震災では、直営店舗及び業務受託店舗の設備の一部が破損し、安全確認が取れるまでの間、東日本の店舗を中心に臨時休業し、例年行っているツアーやイベント、短期スクール等の行事も一部中止致しました。2020年には感染症の拡大により一定期間全国の店舗が休業、2022年にかけてイベントや宿泊を伴うツアー等も中止となりました。このように、震災やその他の自然災害、感染症等によって休業が長期にわたる場合、及びイベントやツアー等の催行中止を余儀なくされる場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。

（２）【役員の状況】

①　役員一覧

　男性7名　女性－名　（役員のうち女性の比率－％）

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

（千株）

取締役会長

(代表取締役）

後藤　忠治

1941年12月４日生

1964年４月

㈱大丸入社

1964年12月

東京工機㈱入社

1969年12月

セントラルスポーツクラブ創業

1970年５月

㈱セントラルスポーツクラブ（現：セントラルスポーツ㈱）設立

当社取締役就任

1976年５月

1977年５月

当社代表取締役副社長就任

当社代表取締役社長就任

1981年５月

セントラルトラスト㈱代表取締役社長就任（現任）

1987年10月

2008年４月

2014年４月

パレスセントラルスポーツ㈱

取締役就任

(一財）社会スポーツセンター会長就任

当社代表取締役会長就任（現任）

(注)

３

598

取締役社長

執行役員

(代表取締役)

後藤　聖治

1969年８月28日生

1995年４月

三菱商事㈱入社

セントラルトラスト㈱取締役就任（現任）

1998年４月

当社入社

1999年５月

当社社長室長

1999年６月

2000年３月

当社取締役就任

Central Sports U.S.A.,Inc.取締役就任

Meridian Central,Inc.取締役就任（現任）

2001年３月

当社経営企画室長

2003年６月

当社常務取締役就任

2005年７月

2006年12月

当社営業本部副本部長

Wellbridge Central,Inc.取締役

就任（現任）

2007年６月

当社専務取締役就任

当社営業本部長

2011年10月

2013年８月

2014年４月

2022年６月

2024年４月

当社代表取締役副社長就任

㈱明治スポーツプラザ（現：㈱セントラルスポーツプラザ）代表取締役

社長就任（現任）

当社代表取締役社長就任

当社代表取締役社長 執行役員就任（現任）

Central Sports U.S.A.,Inc.代表取締役社長就任（現任）

(注)

３

573

取締役

常務執行役員

松田　友治

1962年４月11日生

1983年11月

当社入社

2006年４月

当社人事部長

2012年４月

当社執行役員

当社経営企画室長

2013年８月

2015年６月

2019年４月

2019年５月

2022年４月

2022年６月

㈱明治スポーツプラザ（現：㈱セントラルスポーツプラザ）監査役就任

当社取締役就任

当社健康サポート部担当（現任）

当社常務取締役就任

当社レジャー事業部（現：アドベンチャーツーリズム事業部）担当

（現任）

当社取締役 常務執行役員就任

（現任）

(注)

３

4

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

（千株）

取締役 執行役員

鶴田　一彦

1959年７月23日生

2003年６月

当社入社

2006年６月

2010年４月

当社執行役員

浜松グリーンウェーブ㈱取締役就任

2012年４月

当社マーケティング部長

2013年８月

2019年４月

2019年６月

2022年６月

2023年12月

2024年４月

㈱明治スポーツプラザ（現：㈱セントラルスポーツプラザ）取締役就任

（現任）

当社新規事業開発部長兼店舗開発部長（現：新規開発部長）

当社取締役就任

当社取締役 執行役員就任（現任）

浜松ブルーウェーブ㈱代表取締役　就任（現任）

当社新規開発部担当（現任）

(注)

３

3

取締役

（監査等委員）

河本　勝

1956年12月29日生

1980年３月

1996年４月

1998年４月

当社入社

当社総務部次長

当社株式公開準備室次長

2003年４月

2005年７月

当社総務部長

当社経営企画室長

2006年６月

当社執行役員経営企画室長

2012年４月

2019年４月

2019年６月

当社執行役員人事部長

当社執行役員人事部担当

当社取締役（監査等委員）就任

（現任）

(注)

４

5

取締役

（監査等委員）

岩﨑　厚宏

1970年１月７日生

1992年３月

日本大学商学部卒業

1998年４月

税理士田中事務所入所

1999年10月

㈲岩崎経営研究所入社

2000年７月

税理士登録

2014年８月

2016年12月

2017年６月

2019年４月

2019年６月

㈲岩崎経営研究所代表取締役

（現任）

㈱マミーマート（現：㈱マミーマートホールディングス）監査役（現任）

当社監査役就任

当社顧問税理士（現任）

当社取締役（監査等委員）就任

（現任）

(注)

４

0

取締役

（監査等委員）

原田　睦巳

1975年９月24日生

2000年９月

シドニーオリンピック大会出場

2008年４月

順天堂大学スポーツ健康科学部

助教就任

2009年４月

順天堂大学スポーツ健康科学部

准教授就任

2009年４月

順天堂大学大学院スポーツ健康科学研究科　准教授（併任）

2013年11月

2013年11月

2018年６月

2018年６月

2019年６月

順天堂大学スポーツ健康科学部

先任准教授就任

順天堂大学大学院スポーツ健康科学研究科　先任准教授（併任）

順天堂大学大学院スポーツ健康科学研究科　教授就任（現任）

順天堂大学スポーツ健康科学部

教授（現任）

当社取締役（監査等委員）就任

（現任）

(注)

４

-

計

1,185

　（注）１．代表取締役社長 執行役員後藤聖治は、代表取締役会長後藤忠治の実息であります。

２．取締役 岩﨑厚宏及び原田睦巳は、監査等委員である社外取締役であります。

３．2026年６月26日開催の定時株主総会の終結の時から１年間

４．2025年６月27日開催の定時株主総会の終結の時から２年間

５．当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠の監査等委員である取締役（補欠監査等委員）２名を選任しております。補欠監査等委員の略歴は次のとおりであります。

氏名

生年月日

略歴

所有株式数

（千株）

大石　悦子

1964年４月17日生

1987年３月　当社入社

2015年５月　当社アカデミー部長

2019年４月　当社監査室長

2021年５月　当社執行役員監査室長（現任）

2025年６月　当社補欠監査等委員（現任）

1

大隅　潔

1942年６月22日生

1965年４月 ㈱スポーツニッポン新聞社入社

1999年６月　同社東京本社取締役

2005年６月 同社常務取締役西部本社（九州）代表

2007年６月　㈱スポニチクリエイツ代表取締役社長

2009年６月　同社顧問（現任）

2019年６月　当社補欠監査等委員（現任）

-

②　社外役員の状況

　当社の監査等委員である社外取締役は２名であります。
　監査等委員である社外取締役　岩﨑 厚宏氏は、㈲岩崎経営研究所の代表取締役及び株式会社マミーマートホールディングスの社外監査役でもあります。当社は、㈲岩崎経営研究所と税理士顧問委嘱契約を締結しており、当社より税理士報酬を受けております。株式会社マミーマートホールディングスと当社との間には特別な利害関係はありません。また税理士としての専門的見地から、取締役会において、取締役会の意思決定の妥当性・適正性を確保するための発言を行っております。

　監査等委員である社外取締役　原田 睦巳氏は、順天堂大学大学院スポーツ健康科学研究科教授であり、同大学スポーツ健康科学部教授でありますが、当社と同大学大学院及び同大学との間に特別な利害関係はありません。自らの体操競技経験と指導者としての知識・経験、大学院及び大学での研究活動等、豊富な経験と見識から、取締役会において、取締役会の意思決定の妥当性・適正性を確保するための発言を行っております。また、独立した立場から監査・監督にあたって頂いております。

　当社の監査等委員である社外取締役による当社株式の保有は①「役員一覧」の「所有株式数」欄に記載のとおりです。また、当社との人的関係及び上記以外の利害関係はなく、高い独立性を保持しており、それぞれの専門的知見に基づき、客観的かつ適切な監視、監督といった期待される機能、役割を十二分に果たし、当社の企業統治の有効性に大きく寄与しているものと考えております。
　当社は、社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針として明確に定めたものはありませんが、その選任に際しては、経歴や当社との関係を踏まえて、当社経営陣から中立かつ独立した立場で、社外取締役としての職務を遂行できる十分な独立性が確保できることを個別に判断しております。なお、監査等委員である社外取締役　原田 睦巳氏は、東京証券取引所の定める独立役員として届け出ております。

③　社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門

　との関係

　監査等委員会と内部監査部門である監査室は、相互の連携を図るために、定期的な情報交換の場を設置し、監査等委員会の監査方針及び計画並びに監査室の監査方針、計画、実施した監査結果に関する確認及び調整を行っております。

　なお、監査室の監査については、取締役会及びリスク管理委員会等を通じ、リスク管理部門の責任者に対して適宜報告がなされております。

　また、監査等委員会、会計監査人、監査室が出席する三様監査ミーティングを定例で毎月開催し、月次のそれぞれの監査状況について報告及び協議を行い、監査の環境の整備に努めております。

２【沿革】

1969年12月

セントラルスポーツクラブを創業、スポーツクラブ運営を開始。

1970年５月

東京都新宿区百人町に㈱セントラルスポーツクラブを設立。東京都杉並区にスイミングスクールを開校し、スクール部門及び指導受託業務部門を開設。

1977年３月

東京都新宿区百人町の本社事務所と千葉県市川市及び東京都新宿区にある営業所を併合し、本社として東京都中央区宝町に移転。

1977年10月

東京都知事登録国内旅行業（第2152号）を取得し、旅行業を開始。

1978年８月

セントラル産商㈱を東京都千代田区内幸町に設立し、当社の商事部門として営業を開始。

1979年５月

セントラルスポーツ㈱に商号を変更。

1979年10月

セントラル施設㈱を東京都中央区京橋に設立し、施設管理事業を開始。

1980年５月

関西本部を大阪府大阪市東淀川区に設置。

1981年７月

北日本営業本部を宮城県仙台市双葉ヶ丘に設置。

1982年４月

セントラルスポーツ研究所を千葉県市川市相之川に開設。

1983年10月

1983年11月

本社を東京都港区東新橋に移転。

スポーツクラブの名称に日本で初めてフィットネスクラブと名づけたセントラルフィットネスクラブ新橋を開設。

1984年４月

業務委託を目的としたトップアスリーツ㈱を東京都港区東新橋に設立。当社にて運営業務を受託。

1986年１月

フィットネス事業部を法人需要の拡大に向けてコーポレイト部門として業務を開始。従来のフィットネス事業部の活動はアカデミー本部として継続。

1986年10月

1986年12月

西日本営業本部を兵庫県芦屋市船戸町に移転。

セントラルスポーツダイビング協会（DACS＝Diving Association of Central Sports）を設立。

1988年４月

1988年９月

マリーンスポーツ部を新設。

ソウルオリンピックで鈴木大地選手が100ｍ背泳ぎで金メダルを獲得。

1989年３月

仙台市青葉区中央に北日本営業本部を移転。

1991年５月

ケージーセントラルスポーツ㈱を北海道札幌市中央区に設立。同年11月にＫＧセントラルフィットネスクラブ山鼻を開設。当社にて指導業務受託を行う。

1991年９月

米国コロラド州デンバー市に、ゴルフ場経営指導を目的とし、Central Sports U.S.A.,Inc.（現：連結子会社）を設立。同年10月にゴルフ場経営会社として、Meridian Central,Inc.（現：連結子会社）を設立し、Meridian Golf Clubを買収のうえ、ゴルフ場経営を開始。

1993年４月

本社を東京都中央区新川に移転。

1993年５月

運輸大臣登録旅行業第一種（第1184号）を取得。

1996年６月

1999年４月

天王洲スポーツ㈱を東京都品川区東品川に設立。同年10月に天王洲フィットネス倶楽部を開設。当社にて指導業務受託を行う。

心身の健康を考えた21世紀の新しいクラブ、セントラルウェルネスクラブを開設。

1999年６月

フィットネスクラブ業界で初めて世界基準の品質保証であるＩＳＯ9001の認定を受ける。

2000年１月

連結子会社である㈱サンクレアとセントラル施設㈱が合併し、商号を㈱サンクレアとする。

2000年７月

連結子会社であるトップアスリーツ㈱より営業全部を譲受け、同社の運営していたクラブをテナントクラブとする。

2000年11月

日本証券業協会に株式を店頭登録。

2002年３月

東京証券取引所市場第二部上場。

2002年11月

仙台市青葉区昭和町に北日本営業部を移転。

2003年10月

㈱南海スポーツの全株式を取得し、商号を西日本セントラルスポーツ㈱とする。

2004年３月

2004年８月

東京証券取引所市場第一部上場。

アテネオリンピックに冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、稲田法子の４選手が出場。金銀銅、合計６個のメダルを獲得。

2004年10月

連結子会社である㈱サンクレアを簡易合併。

2004年12月

2004年12月

2005年１月

2005年３月

連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱より営業全部を譲受ける。

東京都知事登録第50471号を取得し、一級建築士事務所の登録。

東京都知事許可（般－16）第123200号、一般建設業の許可取得。

連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱を清算。

2006年11月

本社を東京都中央区新川1-21-2に移転。

2006年12月

Wellbridge Central,Inc.（現：連結子会社）を米国コロラド州デンバー市に設立。米国のスポーツクラブFitness Venture,LLC社に出資し、クラブ運営に参画する。

2007年４月

2008年８月

非連結子会社である天王洲スポーツ㈱より事業全部を譲受ける。

北京オリンピックに冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、伊藤華英、物延靖記の５選手が出場し、男子体操団体で銀メダル２個を獲得。

2012年８月

2012年12月

2013年１月

2013年７月

2014年４月

2015年７月

2016年８月

2019年６月

2019年７月

2021年８月

2022年４月

2024年４月

2024年７月

2024年８月

2024年10月

ロンドンオリンピックに伊藤華英、渡邉一樹、松島美菜の３選手が出場。

東京都公安委員会より、警備業（第30003793号）を認定。

厚生労働省許可（般13－305242）、一般労働者派遣事業の許可取得。

㈱明治スポーツプラザ（現：㈱セントラルスポーツプラザ　連結子会社）の全株式を取得。

後藤聖治が代表取締役社長に就任。後藤忠治は代表取締役会長に就任。

学校法人順天堂との包括連携協定を締結。

リオデジャネイロオリンピックに寺村美穂選手が出場。

監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。

創業50周年事業の一環として、50mプールを備えた「ラボ・トレーニングセンター」を開設。

東京2020オリンピック・パラリンピックに７選手が出場し、銀メダル２個、銅メダル１個を獲得。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。

連結子会社であるケージーセントラルスポーツ㈱を簡易合併。

パリ2024オリンピック・パラリンピックに、選手６名、コーチ２名が出場し、体操男子団体で

橋本大輝選手、萱和磨選手、谷川航選手が金メダルを獲得。

㈱セントラルスポーツプラザは、株式会社レフコ（本社：香川県丸亀市）の新設分割会社であるRefco株式会社の全株式を取得。

㈱セントラルスポーツプラザを存続会社、Refco㈱を消滅会社とする吸収合併を実施。