SDエンターテイメントは何で稼いでいる？

３【事業の内容】

当社グループは、当社及び連結子会社４社により構成されており、ウェルネス事業、クリエーション事業、不動産賃貸事業、その他の事業を展開しております。

当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

(1) ウェルネス事業

フィットネスクラブ等の運営、認可・企業主導型保育の運営及び介護等施設の運営をしております。

(2) クリエーション事業

オンラインクレーンゲームの運営をしております。

(3) 不動産賃貸事業

当社所有の建物ならびに土地の賃貸をしております。

(4) その他事業

その他の事業として、コールセンター事業、事務用品販売等を運営しております。

［事業系統図］

以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。

１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】

文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

（１）会社の経営の基本方針

当社グループは、フィットネス・保育・介護からなるウェルネス事業をコア事業としつつ、不動産賃貸事業、オンラインクレーンゲーム事業、コールセンター事業等、多角的な事業展開を行っております。

『ココロとカラダのサポートを通じて皆さま方に寄り添い、「ベストなソリューション」をお届けします。』を目指すべき姿として、保育事業を通じて社会的問題である待機児童問題の解消や女性活躍推進等に貢献し、フィットネス事業ではジュニアからシニアに至るまでの幅広い年齢層の会員の皆さまの健康づくりのお手伝いをし、介護事業では60代、70代、80代、90代の利用者の皆さま方、障がい者の皆さま方の生活を支え、また、オンラインクレーンゲーム等を通じてご利用者の皆さまの充実した余暇の実現により、人生100年時代に幅広い世代へ、ココロとカラダの健康を支える「差別化された高品質なソリューション、継続的なサポート」をお届けしていきたいと考えております。

（２）目標とする経営指標

当社グループは、収益力を示す指標として売上高営業利益率、経営の安全性を示す指標として自己資本比率、また、経営の効率化を示す指標として自己資本当期純利益率を重視しております。

2026年３月期連結実績

2025年３月期

2026年３月期

前年差

ＰＢＲ　（円）

1.6

1.3

△0.3

ＲＯＥ　（％）

6.1

12.7

6.6

ＲＯＩＣ（％）

1.9

1.3

△0.6

（３）中長期的な会社の経営戦略及び対処すべき課題

今後の見通しにつきましては、国内景気は緩やかな回復が見込まれる一方、原油価格動向等による物価上昇や人手不足に伴う賃金・各種コストの上昇が懸念されます。金利水準や個人消費の動向を注視してまいります。

このような事業環境のもと、当社グループは、引き続きコスト削減を推進しつつ、成長領域への投資を継続するとともに、従業員教育の充実を図り、持続的な成長に向けた事業基盤の強化に取り組んでまいります。あわせて、事業ポートフォリオの拡充に向け、新規事業の検討を進めてまいります。

また、就労支援Ｂ型事業所「リバイブ」の多店出店による事業拡大を進めるとともに、保育における「イングリッシュタイム」導入等によるサービス品質の向上を通じて園児充足率の維持に努め、増収を見込んでおります。利益面では、出店等に伴う設備投資費用や、採用・研修等の人材育成に係る教育費用の増加を織り込みつつ、運営効率の向上等により収益性の改善に努めてまいります。

３【事業等のリスク】

当社グループの事業の状況、経理の状況に関する事項のうち、リスクとなる可能性のある事項を以下に記載しております。当社グループは、これらのリスクの発生可能性を認識した上で、発生の回避及び発生した場合の迅速な対応に努める方針でありますが、予想を超える事態が発生した場合は、経営成績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。なお、本項の記載内容は当社株式の投資に関する全てのリスクを網羅しているものではありません。本文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。

①経済状態について

当社グループの提供するサービスにおきましては、人々の健康意識の高まりにより、中長期的には市場の拡大が予想されます。しかしながら、主として個人消費者を対象顧客としているため、個人消費が低迷するような経済局面においては、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

②人材の確保について

当社グループの提供するサービスにおきましては、専門的な知識および資格を有する人材が不可欠であります。人材派遣会社との業務提携による紹介等により人材の確保を強化しておりますが、施設数の増加に専門的な知識および資格を有する人材の確保が追いつかない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

③コンプライアンスについて

当社グループの提供するサービスにおきましては、「児童福祉法」「介護保険法」等事業の根幹をなす法令の遵守、いわゆるコンプライアンス体制の構築が求められております。当社グループにおいては、事業所運営における法令遵守の徹底のため、業務管理体制及び内部牽制機能の強化を図り日頃のチェックを積極的に取り組んでおりますが今後において業務管理上の問題が生じた場合、当社グループの事業運営に影響を及ぼす可能性があります。

④出店形態について

当社グループの現在の営業施設は、出店時に土地・建物等所有者に対して敷金・保証金として、資金の差入れを行っているものがあり、そのうち保証金は一定の据え置き期間の後、概ね毎月均等償還にて、回収しております。

当社グループは、出店の際には、対象物件の権利関係等の確認を行っておりますが、土地・建物所有者である法人、個人が破綻等の状態に陥り、土地・建物等の継続的使用等が困難となった場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループが締結している土地・建物等に係る長期賃貸借契約のうち、当社グループの事情により中途解約する場合、当社グループが代替借主を紹介することを敷金・保証金等の返還条件としているものがあります。そのため、当社グループの事情により中途解約する場合には、新たな代替借主を紹介できないことにより、敷金・保証金を放棄せざるを得ず、損失が発生する可能性があります。

⑤減損会計導入の影響について

当社グループは、今後の地価の動向及び対象となる固定資産の収益状況によりましては、新たに減損損失計上の要件に該当する物件が発生する可能性があり、あるいは売却することとなった場合にはその価格により固定資産売却損が生じる可能性があり、いずれも当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。

⑥建物の毀損、焼失、劣化等の影響について

当社グループが運営する事業施設が火災、地震等により毀損、焼失あるいは劣化することにより、運営に支障をきたす可能性があります。当社は、現在運営する全施設を対象とする火災保険等に加入しておりますが、地震保険については、経済合理的な事由により加入していません。したがって、地震により施設に対して毀損、焼失、劣化等が発生した場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。

⑦長期借入金等の財務制限条項について

当社は、金融機関からの借入等の資金調達において、契約条件として財務制限条項（財務上の特約）が付される場合があります。現時点において、当社グループの借入れに財務制限条項が付されたものはありません。もっとも、今後の資金調達の状況等により、新たに財務制限条項が付される借入れが発生する可能性があります。当該条項が付された場合、その内容は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表　注記事項（連結貸借対照表関係）」等に記載されます。なお、財務制限条項に抵触した場合には、利率の上昇や、請求により期限の利益を喪失する等により、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

⑧個人情報の管理について

当社グループは、お客様に関する情報（個人情報）を数多く保有・管理しております。個人情報を適正に保護すべく、社内規程や取扱いに関する基準（マニュアル等）の整備、情報システムのセキュリティ強化、従業員教育の実施等、現時点で考えうる対策を講じております。しかしながら、これらの対策にもかかわらず、個人情報が漏洩した場合は、損害賠償の発生や社会的信用の失墜による売上減少により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

⑨感染症の流行による影響について

当社グループでは、新型コロナウイルス感染症のような感染症が流行した場合、それに伴う経済活動の制限や自粛等により、店舗の休業や営業時間の短縮が余儀なくされ、来店客数の減少から業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

（２）【役員の状況】

①役員一覧

男性　6名　女性　－名　（役員のうち女性の比率　－％）

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

（株）

代表取締役社長

塩田　徹

1973年8月21日生

2015年４月

パナソニックヘルスケアホールディングス株式会社(現 ＰＨＣホールディングス株式会社) 入社 人事部長・総務部長・ＣＥＯオフィス部長

2020年６月

ＲＩＺＡＰグループ株式会社 取締役執行役員

2020年６月

ＭＲＫホールディングス株式会社 取締役

2020年６月

堀田丸正株式会社 取締役

2020年８月

ＲＩＺＡＰ株式会社 取締役（現任）

2020年９月

株式会社イデアインターナショナル(現 ＢＲＵＮＯ株式会社) 取締役

2020年12月

当社 取締役

2022年４月

ＲＩＺＡＰグループ株式会社 取締役 国内事業・マーケティング・人事・ＤＸ統括、社長室長、ＲＩＺＡＰ事業統括、ＲＥＸＴ事業統括

2022年４月

ＲＩＺＡＰビジネスイノベーション株式会社 代表取締役社長（現任）

2022年６月

ＲＩＺＡＰテクノロジーズ株式会社 代表取締役会長（現任）

2022年９月

夢展望株式会社 取締役会長

2022年９月

REXT Holdings株式会社 代表取締役会長兼社長執行役員（現任）

2022年９月

ＲＥＸＴ株式会社 代表取締役会長兼社長執行役員（現任）

2022年９月

ＲＩＺＡＰインベストメント株式会社 代表取締役会長（現任）

2023年２月

健康コミュニケーションズ株式会社 代表取締役社長

2023年６月

株式会社湘南ベルマーレ取締役

2023年７月

ＲＩＺＡＰグループ株式会社 常務取締役 事業・管理統括兼社長室長

2023年11月

ＭＲＫホールディングス株式会社 代表取締役社長

2024年６月

夢展望株式会社 代表取締役社長

2024年６月

ＲＩＺＡＰグループ株式会社 専務取締役 事業・管理全般統括

2025年１月

ＢＲＵＮＯ株式会社 代表取締役社長（現任）

2025年６月

夢展望株式会社 取締役会長（現任）

2025年８月

ＲＩＺＡＰグループ株式会社 専務取締役 事業・管理全般統括・ＲＩＺＡＰ統括管掌（現任）

2026年４月

ＭＲＫホールディングス株式会社 取締役会長（現任）

2026年６月

当社 代表取締役社長（現任）

(注)3

－

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

（株）

取締役

中田　剛史

1970年９月９日生

1995年４月

株式会社東芝 入社

2005年７月

株式会社ローランド・ベルガー入社

2009年10月

株式会社企業再生支援機構（現 株式会社地経済活性化文化機構）入社

2012年３月

合同会社西友（現 株式会社西友）入社

2014年９月

アマゾンジャパン合同会社 入社

2021年５月

日本トイザらス株式会社 マーチャンダイズ本部長

2024年６月

ＲＩＺＡＰグループ株式会社 経営企画部長

2024年８月

ＲＩＺＡＰ株式会社 経営管理統括・管掌取締役執行役員補佐（現任）

2025年４月

ＲＩＺＡＰグループ株式会社 執行役員 財務経理本部長

2025年６月

ＲＩＺＡＰインベストメント株式会社 代表取締役社長（現任）

2026年４月

ＲＩＺＡＰグループ株式会社 執行役員 経営戦略・ＩＲ戦略担当（現任）

2026年６月

当社 取締役（現任）

（注)3

－

取締役

安藤　誠悟

1970年８月25日生

1994年４月

シャープ株式会社 入社

2002年10月

弁護士登録

2002年10月

ＴＭＩ総合法律事務所 入所

2007年４月

アンビシャス総合法律事務所 開設

2016年３月

北海道曹達株式会社 社外取締役

2017年６月

一般社団法人しんきん支援ネットワーク理事

2022年４月

弁護士法人アンビシャス総合法律事務所設立代表社員（現任）

2023年11月

株式会社ＣＯＲＥ 監査役（現任）

2024年６月

当社 取締役(現任)

(注)3

－

取締役

（常勤監査等委員）

岡野　靖彦

1965年８月25日生

1986年４月

当社入社

2009年４月

当社財務経理次長

2014年11月

健康コーポレーション株式会社（現　RIZAPグループ株式会社）出向

2017年７月

当社社長室室長

2018年４月

当社財務経理部長

2019年９月

一新時計株式会社 監査役

2020年４月

RIZAPグループ 出向

2020年４月

創建ホームズ株式会社 監査役

2022年12月

エムシーツー株式会社 取締役

2022年12月

株式会社フォーユー 取締役

2022年12月

ITグループ株式会社 取締役

2025年５月

エムシーツー株式会社 監査役（現任）

2025年５月

株式会社フォーユー 監査役（現任）

2025年５月

ITグループ株式会社 監査役（現任）

2025年６月

当社 取締役監査等委員（現任）

(注)4

6,200

取締役

（監査等委員）

大塚　一暁

1981年８月14日生

2006年９月

弁護士登録

2006年９月

アンダーソン・毛利・友常法律事務所 入所

2012年９月

大塚・川崎法律事務所 代表(現任)

2017年６月

堀田丸正株式会社 社外取締役

2018年５月

株式会社ワンダーコーポレーション 社外取締役監査等委員

2020年６月

株式会社ジーンズメイト 社外取締役監査等委員

2021年４月

ＲＥＸＴ株式会社 社外取締役監査等委員

2021年６月

当社 取締役監査等委員(現任)

2022年６月

ＭＲＫホールディングス株式会社 社外取締役監査等委員

(注)4

－

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

（株）

取締役

（監査等委員）

小島　茂

1968年１月９日生

1991年４月

学校法人高宮学園代々木ゼミナール 入社

2002年４月

小島社会保険労務士事務所 開業

2002年９月

有限会社プラン・ドゥ・シー 代表取締役(現任)

2005年１月

株式会社エスネットワークス 入社

2007年１月

ヒューマンテラス株式会社 取締役

2009年４月

株式会社イーエスペイロール 代表取締役

2010年５月

株式会社ウィル 取締役

2015年４月

株式会社エスネットワークス 監査役

2016年８月

株式会社パスポート(現 株式会社HAPiNS) 監査役

2017年６月

株式会社パスポート(現 株式会社HAPiNS) 社外取締役監査等委員

2017年６月

堀田丸正株式会社 社外取締役

2018年５月

株式会社ワンダーコーポレーション 社外取締役監査等委員

2021年４月

ＲＥＸＴ株式会社 社外取締役監査等委員

2021年６月

当社 取締役監査等委員(現任)

2022年６月

ＭＲＫホールディングス株式会社 社外取締役監査等委員

(注)4

－

計

6,200

（注）１．安藤　誠悟、大塚　一暁及び小島　茂は、社外取締役であります。

２．監査等委員会の体制は次のとおりであります。

委員長　岡野　靖彦、委員　大塚　一暁、委員　小島　茂

３．2026年６月25日開催の定時株主総会終結の時から１年間であります。

４．2025年６月25日開催の定時株主総会終結の時から２年間であります。

②社外役員の状況

当社の社外取締役は３名であります。

社外取締役安藤誠悟氏は、当社株式を保有しておりません。また、同氏と当社の間で、人的関係、資本的関係及び特別の利害関係はありません。同氏はアンビシャス総合法律事務所を開設しておりますが、当社と同事務所との間に特別な利害関係はありません。

社外取締役大塚一暁氏は、当社株式を保有しておりません。また、同氏と当社の間で、人的関係、資本的関係及び特別の利害関係はありません。同氏は大塚・川崎法律事務所を開設しておりますが、当社と同事務所との間に特別な利害関係はありません。

社外取締役小島茂氏は、当社株式を保有しておりません。また、同氏と当社の間で、人的関係、資本的関係及び特別の利害関係はありません。同氏は小島社会保険労務士事務所を開設しておりますが、当社と同事務所との間に特別な利害関係はありません。

当社は、経営の意思決定機能と業務執行を管理監督する機能を持つ取締役会に対し、弁護士資格を持つ社外取締役１名、弁護士資格を持つ監査等委員である社外取締役１名及び社会保険労務士資格を持つ監査等委員である社外取締役１名を選任し、取締役会において社外取締役から専門的かつ客観的見地に立った質問及び意見をいただいており、社外取締役及び監査等委員会による経営の監視機能が有効に働いております。

当社は社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針として明確に定めたものはありませんが、選任にあたっては、経歴や当社との関係を踏まえて、当社経営陣からの独立した立場で社外取締役としての職務を遂行できる十分な独立性が確保できることを前提に判断しております。

③社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係

社外取締役は、取締役等を通じ、内部監査及び会計監査状況を把握し、必要に応じて意見交換を行うなどして相互連携を図っております。

監査等委員会と内部監査部門は、相互の連携を図るために、定期的な情報交換の場を設置し、監査等委員会の監査方針及び計画並びに内部監査部門の監査方針、計画、実施した監査結果に関する確認及び調整を行っております。

また、内部監査、監査等委員会監査及び会計監査の相互連携並びにこれらの監査と内部統制担当者の関係につきましては、会計監査担当者と内部統制担当者が連携して、子会社を含む内部統制監査を行い、その監査結果を監査等委員会に対して半期に一度、報告を行っております。内部監査部門は、会計に関しては子会社を含む内部統制システムのなかでモニタリングを行い、会計以外の事項に関しては、会社法の求める内部統制システムのなかで独自に監査を行い、その監査結果を定期的に監査等委員会に報告しております。

２【沿革】

年月

事項

1954年５月

札幌市に映画興行を主たる事業目的とする須貝興行㈱（資本金100万円）を設立。

1955年７月

室蘭市に洋画上映館室蘭映劇を開館。近代的な洋画上映館の道内展開を着手。

1964年２月

旭川市に旭川ボーリングセンター㈱を設立し、10月に「旭川須貝ボーリングセンター」をオープン。ボウリング場経営に着手。

1966年12月

室蘭映劇を解体し、映画・ボウリング・ビリヤード・サウナの複合レジャービル、室蘭須貝アミューズ会館を開館。

1967年７月

山形県米沢市に、ボウリングセンター開設し、東北地方に進出（1974年１月撤退）。

８月

旭川ボーリングセンター㈱を吸収合併。

1968年10月

札幌劇場を解体し、映画・ボウリング・ビリヤード・卓球・サウナ・ゴーゴー・飲食店等の大型複合レジャービル札幌須貝ビルを開設。

６月

旭川市に大型複合レジャービル旭川須貝ビルを開設。

1973年９月

石油ショックによる景気後退、急激なボウリング人気衰退のため、開業間もない須貝ボウルアポロンを皮切りに、ボウリング場の閉鎖を開始。

1974年５月

札幌須貝ビル内ボウリング場を映画館に転換。以後ボウリング場の映画館転換を展開。

1978年12月

札幌須貝ビル内テナントをゲームセンターに転換。ゲーム場経営に着手。

1986年11月

札幌須貝ビル内にビリヤード場を、ポケットビリヤードを増設してリニューアルオープン。以後ビリヤード場を各地に展開。

1989年６月

札幌須貝・旭川須貝ビル内にビリヤード場を縮小してカラオケスタジオを開設。以後カラオケスタジオを各地に展開。

12月

札幌須貝ビルのゲーム場・ボウリング場フロアを拡大して、リニューアルオープン。以降各地でゲーム場フロアの増設を展開。

1993年７月

札幌市白石区に延床面積約4,000坪の大型複合アミューズメントビル、ディノス白石をオープン。

1995年８月

札幌須貝ビル内の映画館８スクリーンを解体又は改装し、道内初の本格的シネマコンプレックス（複合映画館）７スクリーンとゲーム場をオープン。

1996年４月

ＣＩを導入し、商号を須貝興行㈱から㈱スガイ・エンタテインメントに変更。

４月

当社初のショッピングセンターとの大型複合アミューズメント施設スガイテイネを札幌市手稲区にオープン。

９月

日本証券業協会に株式を店頭登録。

1998年４月

帯広市に大型複合アミューズメントビル、スガイディノス帯広をオープン。

1999年11月

室蘭グランドに隣接してシネマコンプレックス室蘭劇場（４スクリーン）をオープン。

2000年５月

レンタル・リサイクル事業に進出するべく、㈱ゲオと資本・業務提携（ＦＣ契約）を締結。

2003年５月

旭川市にシネマコンプレックス・ボウリング場・ゲーム場を中心とする大型複合アミューズメント施設スガイディノス旭川をオープン。

2004年12月

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。

2005年４月

苫小牧市イオン苫小牧ショッピングセンター内にシネマコンプレックス・ボウリング場・ゲーム場を中心とする大型複合アミューズメント施設スガイディノス苫小牧をオープン。

2005年９月

2000年の㈱ゲオとの資本・業務提携を、さらに推し進め、連結子会社に。

2006年５月

札幌市内に大型複合アミューズメント施設ディノスノルベサをオープン。

2009年７月

商号を㈱スガイ・エンタテインメントから㈱ゲオディノスに変更。

2009年10月

㈱ゲオの連結子会社よりアミューズメント事業、カフェ事業及びフィットネス事業を譲受ける。

2012年４月

千葉県旭市のビッグバンスポーツクラブサンモール旭店を３月に閉店。隣接地にゲオフィットネス旭店を新築移転オープン。

2013年７月

東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場。

2014年１月

親会社（支配株主）が㈱ゲオホールディングスから札証アンビシャス市場の健康コーポレーション㈱（現 RIZAPグループ㈱）（証券コード2928）に。

2014年７月

商号を㈱ゲオディノスからＳＤエンターテイメント㈱に変更。

2015年５月

エムシーツー株式会社の株式を取得し、同社及びその子会社を連結子会社化。

2015年７月

株式会社フォーユーの株式を取得し、同社を連結子会社化。

2017年１月

2017年10月

2018年12月

2018年12月

三重県津市のＳＤフィットネス津店を2016年10月に閉店。隣接地にＳＤフィットネス津藤方店を新築移転オープン。

大型複合アミューズメント施設ディノス札幌白石の大型ゲーム場を業態転換のため2017年５月閉店。道内初出店となるフィットネス、ネットカフェを併設（2017年８月）してオープン。

ＧＡＭＥ、ボウリング、シネマのエンターテイメント関連事業を、スガイディノスホールディングス株式会社へ事業譲渡。

本店所在地である大型複合アミューズメント施設ディノス札幌中央ビルを売却。

2019年４月

札幌市内４ヶ所に企業主導型保育園を開園。

2019年７月

2019年10月

本店所在地を札幌市白石区のディノス札幌白石ビルへ移転。

ディノスカフェ天六店（大阪市）に24時間フィットネスエリア併設。

2022年１月

２月

３月

４月

連結子会社であるＩＴネクスト株式会社を吸収合併。

自社所有の不動産ビル、北24条ビル（札幌市北区）を売却。

自社所有の不動産ビル、ディノス札幌白石ビル（札幌市白石区）を売却。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場に移行。

2024年６月

当社の連結子会社（孫会社）であるＩＴグループ株式会社が合同会社TAISETSUの持分を取得し、

合同会社TAISETSUをＩＴグループ株式会社の子会社化。