日本郵船日本郵船株式会社9101東証プライム海運業2026年3月期, 連結, 日本基準
事業（セグメント）ごとの売上と、そこから残る利益。
有価証券報告書に開示された地域別売上
地域別の売上は開示されていません。
※ セグメントの数値は内部取引を含み、会社全体の合計とは一致しません
横軸は事業売上のCAGR、縦軸は最新期の営業利益率。円の大きさは売上規模です。
円の大きさは最新期の売上規模。CAGRが未算出の事業は左端に表示し、横位置を成長率として比較しません。色は利益率の正負を示します。
| 事業 | 売上CAGR | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 定期船事業 | +1.0%5年 | 185,931394.9% | 195,265404.9% | 186,59336.4% | 174,412157.3% | 174,63928.5% |
| 航空運送事業 | -19.2%5年 | 178,41141.5% | 206,78529.8% | 154,5603.7% | 179,22511.8% | 39,6165.4% |
| 物流事業 | +7.5%5年 | 845,2796.9% | 858,6446.3% | 699,2963.7% | 808,9972.6% | 801,7511.3% |
| 不定期専用船事業 | — | 974,28414.3% | 1,240,16617.0% | 1,230,73713.8% | — | — |
| 不動産業 | — | 4,09551.9% | 3,35239.5% | 3,12750.9% | — | — |
| その他の事業 | — | 92,772-1.3% | 111,8510.5% | 112,9231.8% | — | — |
| 自動車事業 | +3.6%2年 | — | — | 490,55321.6% | 531,86721.3% | 526,13018.6% |
| ドライバルク事業 | -2.1%2年 | — | — | 567,0423.2% | 601,3223.0% | 543,1521.8% |
| エネルギー事業 | +16.9%2年 | — | — | 173,14226.8% | 178,22525.9% | 236,44323.0% |
上段: 売上高、下段: 営業利益率
EDINET（金融庁）
有価証券報告書－第139期(2025/04/01－2026/03/31)
EDINET（金融庁）
有価証券報告書－第138期(2024/04/01－2025/03/31)
EDINET（金融庁）
有価証券報告書－第137期(2023/04/01－2024/03/31)
EDINET（金融庁）
有価証券報告書－第136期(2022/04/01－2023/03/31)
EDINET（金融庁）
有価証券報告書－第135期(令和3年4月1日－令和4年3月31日)
EDINET（金融庁）
有価証券報告書－第134期(令和2年4月1日－令和3年3月31日)
XBRL から抽出: 55 / 他の開示値から算出: 2
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