日本郵船日本郵船株式会社9101東証プライム海運業2026年3月期, 連結, 日本基準

日本郵船 2022年3月期の決算

日本郵船の売上の約43%は「不定期専用船事業」から。ほかに「物流事業」・「定期船事業」などで稼いでいます。

売上100円あたり約12円が営業利益として残ります。

前期から売上は+41.8%、営業利益は+275.9%。

増収増益などの型

増収増益利益率改善型

売上 +41.8%・営業利益 +275.9%。開示値から計算。

営業レバレッジ: 6.60倍(利益成長率 ÷ 売上成長率)

前の年からどう変わった

2021年3月期 → 2022年3月期

売上高
+41.8%1.61兆円 → 2.28兆円
売上総利益
+94.5%2,332億円 → 4,534億円
営業利益
+275.9%715億円 → 2,689億円
親会社株主に帰属する純利益
+624.8%1,392億円 → 1.01兆円
営業キャッシュフロー
+218.7%1,593億円 → 5,078億円
フリーキャッシュフロー
+450.3%572億円 → 3,150億円

お金の流れ

2021年3月期 → 2022年3月期

売上100円の行き先

日本郵船が100円売ったとき、何にいくら使い、いくら残るか。

2022年3月期
原価
80円
販管費
8円
営業利益
12円
最後に残る純利益
44円

利益率の年次推移

粗利率19.9%
2020年3月期: 12.4%12.4%2021年3月期: 14.5%14.5%2022年3月期: 19.9%19.9%20/321/322/3
営業利益率11.8%
2020年3月期: 2.3%2.3%2021年3月期: 4.4%4.4%2022年3月期: 11.8%11.8%20/321/322/3
純利益率44.2%
2020年3月期: 1.9%1.9%2021年3月期: 8.7%8.7%2022年3月期: 44.2%44.2%20/321/322/3

年度をそろえて、売上から粗利・本業の利益・純利益が残る割合を比較します。未開示の年度は線をつなぎません。

どの事業で稼いでいる

事業(セグメント)ごとの売上と、そこから残る利益。

2022年3月期
  • 不定期専用船事業9,743億円
    43%
    営業利益率 14.3%
  • 物流事業8,453億円
    37%
    営業利益率 6.9%業界: 倉庫・物流施設
  • 定期船事業1,859億円
    8%
    営業利益率 394.9%業界: 海運
  • 航空運送事業1,784億円
    8%
    営業利益率 41.5%業界: 空運
  • その他の事業928億円
    4%
    営業利益率 -1.3%
  • 不動産業41億円
    0%
    営業利益率 51.9%

事業ごとの利益の出方

※ セグメントの数値は内部取引を含み、会社全体の合計とは一致しません

出典

出典書類を表示(6件)
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第139期(2025/04/01-2026/03/31)

    ID S100YBT62026-06-16書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第138期(2024/04/01-2025/03/31)

    ID S100VY802025-06-17書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第137期(2023/04/01-2024/03/31)

    ID S100TNM12024-06-19書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第136期(2022/04/01-2023/03/31)

    ID S100R01E2023-06-21書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第135期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)

    ID S100OBUO2022-06-22書類を開く
  • EDINET(金融庁)

    有価証券報告書-第134期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)

    ID S100LK5W2021-06-18書類を開く

XBRL から抽出: 55 / 他の開示値から算出: 2

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